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2018.12.21

コンサルティング業界未経験から戦略コンサルタントの内定を掴む“5つ”の原則

ここ最近、日本では、戦略コンサルタントの募集案件が数多くある状況が続いています。しかし、そうはいっても、未経験者が戦略コンサルタントになるのは、決して簡単なことではありません。では、どうしたら戦略コンサルタントの内定をいくつも掴むことができるのでしょうか。コンサルティング業界に強い転職エージェントの1つ、インフォエックス 代表取締役社長の朝雄弘士氏に、戦略コンサルタントの内定を掴む「5原則」を教えていただきました。

5原則:【1】ケース面接を攻略せよ

戦略コンサルタント採用の面接では、「ケース面接」を数回受けるのが一般的です。ケース面接とは、面接官から何らかのケース問題が出題されて、その答えを数十分ほどで考えた後、面接官と議論するという面接形式を指します。

ケース問題は大きく2種類に分けられます。1つは、実際の経営現場を想定した「ビジネスケーススタディ」です。面接者は、そのお題に対して経営戦略や改善策を提案し、議論することになります。例えば、「業界2位のA社が、業界1位のB社を逆転するための施策を考えてください」といった問題が出題されます。極めて実践的なお題が多く、面接官の戦略コンサルタントが実際に取り組んでいるプロジェクト、あるいはそれに似たプロジェクトがビジネスケースになることも珍しくありません。

もう1つは「フェルミ推定」です。フェルミ推定とは、具体的な数値を出すのが難しい問題に対して、論理的に数値を計算していく試験です。例えば、「日本にマンホールは何個ありますか?」「日本にガソリンスタンドはいくつありますか?」といった問題が典型例です。

ケース面接で気をつけたいのは、面接者の履歴書の内容がケース問題に使用される可能性が十分にあることです。面接官が、その場で履歴書を見ながら、即興的にフェルミ推定やビジネスケースのお題を作成することがあるのです。一例を挙げると、ドライブが趣味の方に対して、「自動車事故を半分に減らすにはどうしたらよいですか?」というフェルミ推定のお題を投げかけるということです。見方を変えると、履歴書の内容から、ケース問題の予想を立てることが可能だということでもあります。

ケース面接で最も大切なのは、ロジックツリー、イシューツリーといった論理的思考のフレームワークや、MECEのような概念をよく理解して、使いこなすことです。ケース問題には正解があるわけではありません。どのような点に着眼し、どういった方法で結論を導いたのかという論理的思考のプロセスを見るのが、ケース面接の眼目です。ロジックツリーやMECEは実際の戦略コンサルタントが日々活用するツールで、面接前に一通りマスターすることが必須です。

また、ケース問題やフェルミ推定は、あらかじめ例題を解いてパターンを学ぶことが大切です。最近は、対策本に出てこないような意外な問題が出題されることもありますが、基本を押さえておけば、そうした問題にも対応しやすくなるはずです。例題を学ぶ最も手軽な方法は、ビジネスケースやフェルミ推定の指南本を参考にすることです。また、コンサルティングファームの中には、ケース面接のコツを自社ホームページで掲載している企業もあります。これらも参考になるでしょう。さらに、弊社に来ていただければ、最近のケース問題例をご紹介することができますし、月に1度は「トップ戦略ファーム出身現役コンサルタントによる講演会&模擬ケース面接会&個別相談会」も開催しています。ぜひお気軽にご訪問ください。

5原則:【2】プロアクティブに行動せよ

戦略コンサルタントに最も求められる能力は、論理的思考力でも英語力でもありません。この2つ以上に、「プロアクティブな行動力」が必要とされます。プロアクティブ行動とは、「個人が自発的に組織や状況に適応していく行動」のことを指します。例えば、戦略コンサルタントは海外とのコミュニケーションや英語での資料作成の機会が多く、英語力が欠かせません。そこで、「戦略コンサルタントになりたいが、自分には英語力が足りない」と思ったら、転職前にあらかじめ英語を勉強するのが、プロアクティブ行動です。プロアクティブな行動力があれば、論理的思考力も英語力も後から伸ばすことができるのです。

そもそも戦略コンサルタントは、常にプロアクティブでなくてはなりません。どのプロジェクトでも、事前の情報や既存のスキルは一部に過ぎず、自ら情報を得たり、推定したりしながら、そして自ら新たな能力を身につけながら、目標に向かって進んでいかなくてはならないのです。そのために必要な行動を自発的に取っていくことが、いつも求められます。

ですから、戦略コンサルタント採用の面接官は、誰もがプロアクティブ行動が取れる人材かどうかを重点的に見ていると考えて間違いありません。特に20代後半から30代前半の若手人材の場合、現在のスキルよりも「伸び代」のほうが重要ですから、プロアクティブな行動力は、必ずチェックされるでしょう。だからこそ、今のうちから自分をよく客観視して、不足を補い、得意を伸ばす努力をしていきましょう。また、プロアクティブ行動に関することは、履歴書や面接でしっかりアピールしていきましょう。

5原則:【3】自分のスタイルを示せ

戦略コンサルタント採用の面接では、これまでの仕事で壁に当たったときに、どのようにしてブレークスルーしたかを質問されることが多いはずです。それは、面接官が、候補者の働き方の「スタイル」を知りたいからです。例えば、とにかく数字に強くてロジカルに攻めていくタイプ、クライアントと泥臭く誠実に関わっていくタイプ、周囲に協力者を増やして彼らを導いていくリーダータイプなど、働き方や関わり方のスタイルはさまざまです。候補者はいったいどのようなタイプなのかを、面接官は把握したいのです。

なぜなら、コンサルティングファームごと、さらに細かく言えばパートナーやチームによって、どのようなタイプのメンバーを求めているかが異なるからです。自分たちのファームやチームに適合する候補者だと思えば、スキルや経験などが多少足りなくても採用されることがあります。転職活動において、働き方のスタイルの相性は極めて重要なのです。

スタイルの相性については個別ですから一概には語れないのですが、ここで明確に言えるのは、自分なりのスタイルを確立している方は強いということです。そして、そのスタイルは、過去の具体的な経験から示すことが、最も効果的で説得力があります。ですから、ぜひ自信を持って、ご自身の過去のブレークスルー体験を語っていただけたらと思います。

5原則:【4】1次情報を大切にせよ

今やインターネットには、戦略コンサルタントの転職に関する情報や、ファーム各社に関する情報が溢れかえっています。また、転職活動をする中で、周囲の方々からさまざまな噂を耳にすることもあるでしょう。しかし、それらを鵜呑みにするのはよくありません。私はどの候補者の方にも、「1次情報、つまりご自身が実際に面接したときの感触を大切にしてください」とお伝えしています。

なぜなら、転職活動では、実際に面接を経験しなければ分からないことが本当に多いからです。事実、私自身が、これまで驚くような事態に何度も遭遇してきました。戦略コンサルタントになるのは難しいかもしれないと思った候補者が、面接官のパートナーと意気投合して難関ファームに入ったことが何度かありますし、逆に、「なんとなく合わないと思った」という漠然とした理由で落とされた候補者も少なくありません。採用はあくまでも人が行うことですから、能力やスキルではなく、「一緒に働きたいと思えるかどうか」の相性で決まる部分も大きいのです。

だからこそ、一次情報を大切にしていただきたいと思うのです。面接内容だけでなく、面接官の話すスピードや雰囲気などにも注意を払いながら、どの会社に入るべきか、どのパートナーのもとで働くべきかを見極めることをお勧めします。

5原則:【5】転職活動は短期間で終えよ

私たちの経験では、少なくとも今のように募集案件が多いときには、準備を含めて2~3カ月で、一気に転職活動を進めていただいたほうが、決定確度が高くなります。

なぜなら、ケース面接や一般面接に急速に慣れることができるからです。面接の間が短いと、前の面接での失敗を次に活かすのも簡単です。また、短期間で行ったほうが、1次情報の記憶も鮮明で、判断がつきやすいはずです。さらに、同時期に2つ以上のオファーを獲得すると、年収交渉がしやすくなるというメリットもあります。そうした点でも、転職活動は短期間で行ったほうが断然有利です。特別な事情がない限り、短期間での転職を強くお勧めします。

以上が、戦略コンサルタントの内定を掴むための「5原則」です。ぜひ参考にしてください。

朝雄 弘士氏株式会社インフォエックス 代表取締役

(株)日立製作所、(株)日立総合計画研究所、 Mondex International (現在のマスターカード・インターナショナル)、ザッパラス役員、ビーマップ役員を経て、2004年株式会社インフォエックス設立、代表取締役社長就任。2005年、世界第6位のコンサルティング会社(世界7万人規模)であるCGI社と日本代表契約を締結し、事業活動を本格開始。
電子マネー「モンデックス」、アンチマネーロンダリングソリューション 「HotScan」などの金融関連案件ITの導入実績と、CGI社及びPegasystems社のグローバルネットワーク、およびベンチャービジネス起業の経験を活かし決済関連ITソリューションの提案と導入、新規事業立上げ、市場参入、事業提携、ヒューマンリソース(HR)などの支援を手がける。電子マネー回収システム他7件の特許を保有。とりわけ、グローバル企業とのコネクション活用により、日本企業に対するグローバルフィンテック企業とのリレーション開拓及び人材事業に強みを持つ。

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