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内定後の「オファー面談」とは? 面談で確認しておきたい項目

企業から内定が出た後に、労働条件などを最終確認する「オファー面談」が行われることもあります。実際に入社する前に、疑問点や不安点を払拭するために実施するもので、希望通りの転職が可能かどうかを十分にチェックする必要があります。ここでは、オファー面談に臨む際の注意点や、確認すべき項目について詳しく紹介します。

オファー面談とは?

オファー面談とは「条件面談」「処遇面談」などとも呼ばれるもので、選考を終えて内定が出た後、企業側と各種条件のすり合わせなどを行うための面談です。

オファー面談には、内定時にあらかじめ労働条件通知書が送られてきている場合と、面談の当日に提示される場合とがありますが、いずれにしても企業側から提示された条件に対して、必要があれば求職者側の希望を改めて伝え、お互いが納得する形で雇用契約を結ぶための大切な場の一つとなります。

オファー面談と面接の違い

中途採用における「面接」は、企業の選考プロセスの一つですが、オファー面談は面接とは異なるものです。選考ではなく、内定が出た後、条件面についてすり合わせを行う場です。内定が取り消されるようなことはないため、気になる点があれば積極的に質問しましょう。

オファー面談では、他社での選考状況や、すでに内定が出ているかどうかを聞かれるケースもあります。オファー面談は、すでに選考が終わった段階で行われるものであり、採用の可否に影響することはありませんので、現在の状況をストレートに伝えても問題はありません。

オファー面談で確認しておきたい項目

オファー面談では、内定が出た企業から提示された労働条件について確認します。この時、特に注意してチェックしておきたいポイントについて紹介します。

契約期間(入社日)

転職においては、「いつから入社することになるのか」がとても重要です。特に在職しながら転職活動を行っている方は、退職を申し出るタイミングなどにも関わるため、きちんと確認するようにしましょう。

就業時間、休暇・休日などの就業規則

就業時間や休暇、休日も重要なチェック項目のひとつです。ワークライフバランスを考慮して転職を考えていた方や、家庭との両立で勤務時間に制限がある方などは、面接時に聞いていた条件との相違がないか十分確認してください。

年収

基本給のほか、賞与や手当なども確認しましょう。賞与は基本給の何カ月分なのか、支給実績はどうか、通勤手当以外に家族手当や資格手当などがあるのかも重要なポイントです。また、評価制度を確認しておくことも重要です。インセンティブが発生する条件などもチェックしてください。

勤務地

入社時点の勤務地はもちろんですが、その後の転勤や人事異動の頻度について、将来的な出向の可能性などについても遠慮せず聞いておきましょう。

業務内容

配属される部署と業務内容を改めて確認しておきましょう。実際に配属される部署によっては、業務内容が求人に記載されていた内容と異なるケースも少なくありません。当初希望した仕事でない場合には、改めて入社するかどうか判断する必要があります。

福利厚生などの制度

どのような福利厚生制度があるのかも確かめておきましょう。各種手当の支給条件や、社宅や寮の入居条件、退職金制度などにより、家計への影響が変わってきます。ほかにも、旅行・宿泊の補助、レジャー施設の割引を用意しているなど、豊かな暮らしを支援する制度を設けている企業もあります。

条件を変えてほしい場合の対処法

まずは条件を変えてほしい理由や背景、変えてほしい内容について正直に伝えましょう。自身の希望を十分に伝えないまま入社し、不満を募らせたまま働き続けるのは、双方にとって幸せではありません。

ただし、自分自身の要望だけを一方的に伝えるのではなく、企業側がその条件を提示してきた背景・理由をきちんと聞く姿勢が大切です。例えば、「入社時の給与はこの金額だが、1年後、2年後の年収はこうなっていくと見込んでいる」といった年収想定を確認するなど、提示された条件の意図を十分理解したうえで、自分の希望を伝えるようにしましょう。

年収交渉をしたい場合

年収を変えてほしい場合、その理由を伝えます。例えば、現職の年収や近々昇給する見込みの金額との比較、他社で選考中または内定が出ている場合に提示されている年収金額との違い、あるいは結婚、住宅購入、教育資金といったライフイベントの都合など、現状提示されている年収では入社が難しい理由を具体的に説明しましょう。

入社日を変えてほしい場合

入社日を変更してもらいたい場合も、現職の業務やプロジェクトの引き継ぎ・後任確保にかかる期間が必要である、短期の海外留学を予定しているなど、変えてほしい理由を伝えます。

オファー面談の段階で入社可能日の判断がつかない場合には、「提示された入社日に合わせるように頑張りますが、難しい状況になったらすぐに相談させてください」と一旦伝え、入社日が変更できる可能性を残しておくのがいいでしょう。